知って得する結婚してからかかるお金の新常識|総集編

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結婚 お金
  • 結婚ってどれくらいお金がかかる?
  • 結婚前や後の貯金はいくらあれば大丈夫?
  • 子どもを立派に自立させるまでに必要なお金はいくら?

結婚費用や養育費が気になるけど、実際にはいくら必要になのか。その明確な金額を知っている人は案外少ないのではないでしょうか。

夫婦のお金の管理はどっちが適しているのかなど、結婚後のお財布事情も気になる所です。

このような知識は知っておいて絶対に損はありません。必要になるお金がわかれば、今から今後の人生に向けて準備をすることができるからです。

この記事では、結婚費用や子どもにかかる費用、貯金額の目安など、具体的な数字を出して詳しくまとめてみました。

1.結婚にかかる費用

結婚式は出て行くお金があったり、入って来るお金があったりと、実際にはいくらくらいの費用がかかるのでしょうか。

①結婚費用の全国平均

ウェディングドレス姿の女性

親ごころゼクシィによると婚約から新婚旅行までにかかる全国平均の相場は466万6000円のようです。地域によって結婚式の風習は異なりますが、北海道以外は400万円以上かかると考えて良いでしょう。結婚費用の内訳は次の通りです。

内訳平均金額
結納式17.9万円
婚約指輪36.5万円
婚約食事会5.9万円
新生活72.3万円
結婚式257.5万円
ハネムーン61.2万円

出典:親ごころゼクシィ[結婚のお金] 婚約から式、新生活まで。全部でいくら?

②結婚で出て行くお金

出ていくお金

婚約や挙式・披露宴、新婚旅行などでかかるお金を調べてみました。「実際に婚約関係の行事をした人」「実際に挙式・披露宴をした人」「実際に新婚旅行をした人」のそれぞれの平均のため、結婚費用の全国平均と合計金額は異なります。

内訳平均金額
婚約(結納、顔合わせ、婚約指輪等)60.3万円
挙式・披露宴(結婚指輪含む) 381.9万円
新婚旅行(お土産含む)71.7万円
合計513.9万円

婚約で思ったよりもお金がかかっていますが、そのほとんどは婚約指輪で36.5万円のようです。婚約指輪を買わない場合はその分費用を抑えることができますが、お嫁さんの説得が必要でしょう。

出典:親こころゼクシィ「今どき結婚式の基礎知識」「結婚式の『お金』マナー集」「結婚費用の項目と相場」

③結婚で入ってくるお金

ご祝儀

結婚で入ってくるお金は主にご祝儀と親・親族からの援助があり、その平均はこちらです。

内訳平均金額
ご祝儀232.8万円
親・親族からの援助195.1万円
合計427.9万円

親・親族からの援助がかなり大きいですが、親・親族からの結婚資金援助に関する全国調査では76.5%の人が「あった」と答えているそうなので、4人に3人は援助を受けていることになります。

出典:親こころゼクシィ「今どき結婚式の基礎知識」「結婚式の『お金』マナー集」「結婚費用とご祝儀・親の援助」「結婚費用の項目と相場」

④新生活にかかる費用

桜

結婚することでかかる費用は単純に結婚費用だけではありません。新婚生活が始まるわけですから、そのために引っ越しをしたり、家電や家具を買ったりとお金がかかってきます。

新生活準備調査2016年(リクルートブライダル総研調べ)」で調べてみたところ、新生活にかかる費用の全国平均は「72.3万円」でした。

「インテリア・家具」「家電製品」「賃貸住宅への入居」の3つにかかる費用の平均は以下の通り。それぞれの購入者(利用者)の平均になりますので、新生活にかかる費用の全国平均とは金額が異なります。

内訳平均金額
インテリア・家具40.0万円
家電製品37.4万円
賃貸住宅への入居34.3万円
合計111.7万円

新居を賃貸ではなく、マイホーム購入で考えている人もいると思いますが、マイホームの購入金額で最も多いのは「2,501〜3,000万円」となっています。

マイホーム購入の場合、住宅ローンの頭金や諸経費でお金がかかってくるので、購入する物件価格の3割は購入時に用意できていると良いそうです。

出典 引越し侍「マイホームの購入金額は?気になる『世帯年収』ごとの平均金額も大公開!」

⑤結婚で負担する実際の金額

結婚した男女

結婚で出て行くお金と結婚で入ってくるお金、新生活にかかる費用の平均から考えると、単純に結婚費用だけだと197.7万円は別に用意しておく必要があることがわかります。

内訳平均金額
結婚で出て行くお金-513.9万円
結婚で入ってくるお金+427.9万円
新生活にかかる費用-111.7万円
合計-197.7万円

どれくらいの規模で結婚式をあげるのか。どんな新婚旅行をしたいのか。どのような新生活を送るのかによってかかってくる金額は異なりますが、結婚のためにある程度は貯金しておいたほうが良いです。

富士山と女性

結婚は新たな門出になるため、どうしても出費が付き物です。どうしてもお金が足りない時にはブライダルローンを利用し、低金利でお金を借りるのも1つの手です。ブライダルローンは結婚費用専用のローンで、

  • 結婚式費用
  • 結婚指輪
  • 新婚旅行費
  • 新居の入居費
  • 家具の購入費

など幅広く使えます。困った時にはブライダルローンを上手く活用し、理想の結婚式やハネムーン、結婚生活を迎えましょう。

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最近は結婚費用専用のブライダルローンを取り扱う金融機関が増えていますが、金利や返済期間などを含めそれぞれ特徴が違うため、どれを選べば良いか迷う方も多いのではないでしょうか。 ...

2.子どもが社会的に自立するまでにかかる養育費

子供と遊ぶお父さん

子どもが22歳になり、社会的に自立するまでにかかる養育費の平均は次の通りです。

内訳金額
出産・育児費用91万円
食費671万円
衣料費141万円
お小遣い451万円
保健医療・理容美容費193万円
子どもの私的所有物93万円
合計1,640万円

兄弟の有無や住居形態によってかかる養育費は異なってきますが、平均すると合計で約1,640万円かかることになります。養育費を調べてみると親への感謝が生まれてきます。

3.幼稚園から大学卒業までにかかる子どもの教育費

子どもにかかる教育費について、幼稚園、小学校、中学校、大学に分けてご紹介します。教育費は公立と私立でかなり差が出ますので、そちらも分けて比較していきます。

①幼稚園

幼稚園

公立幼稚園と私立幼稚園にそれぞれ3年間通った時の教育費の比較です。

種類教育費
公立幼稚園634,881円
私立幼稚園1,492,823円

公立と私立では857,942円の差が出ていてその差は約2.4倍です。年間で考えると公立は約21万円、私立だと約49万円となります。

②小学校

小学校

公立小学校と私立小学校にそれぞれ6年間通った時の教育費の比較です。

種類教育費
公立小学校1,924,383円
私立小学校9,215,345円

公立と私立では7,290,962円の差が出ていてその差は約4.8倍です。小学校ともなると700万円以上の差が出ているので驚きです。年間で考えると公立は約64万円、私立だと約153万円となります。

③中学校

中学校

公立中学校と私立中学校にそれぞれ3年間通った時の教育費の比較です。

種類教育費
公立中学校1,444,824円
私立中学校4,017,303円

公立と私立では2,572,479円の差が出ていてその差は約2.8倍です。小学校よりは差はないですが、やはり私立はお金がかかることがわかります。年間で考えると公立は約48万円、私立だと約134万円となります。

④高等学校(全日制)

高校生

公立高校と私立高校にそれぞれ3年間通った時の教育費の比較です。

種類教育費
公立高校1,226,823円
私立高校2,973,792円

公立と私立では2,572,479円の差が出ていてその差は約2.4倍です。年間で考えると公立は約41万円、私立だと約99万円となります。

出典 文部科学省 平成26年度子供の学習費調査

⑤大学

大学生

国立大学、公立大学、私立大学にそれぞれ4年間通った時の教育費の比較です。

種類教育費
国立大学2,694,800円
公立大学2,728,400円
私立大学5,278,800円

最も安い国立と最も高い私立で比べると2,584,000円の差が出ていてその差は約1.9倍です。年間で考えると国立は約67万円、公立は約68万円、私立だと約132万円となります。

出典 独立行政法人日本学生支援機構(JASSO) 平成24年度学生生活調査

⑥公立に通った場合と私立に通った場合の比較

学校の教室

今までのデータをもとに、幼稚園から大学卒業まですべて公立に通った場合とすべて私立に通った場合では、教育費にどれくらいの差が出るのか比較してみました。高校と大学は私立に行く方も多いと思いますのでそちらも掲載しています。

種類教育費
すべて公立7,959,311円
すべて私立22,978,063円
高校と大学だけ私立12,256,680円

すべて公立の場合は約796万円、すべて私立の場合は約2,298万円と約2.9倍の差が出ています。こうして比較すると、私立の場合はかなりの教育費がかかることがわかります。

4.0歳から中学卒業まで受給できる児童手当

幼稚園児

0歳から中学校を卒業するまで受給することができる児童手当についても記載しておきます。

①児童手当の支給額

児童手当の支給額は次の通りです。年齢や子どもの数によって受給できる額は違います。

支給対象年齢支給額(一月あたり)
0歳~3歳未満15,000円
3歳~小学校修了前10,000円(第一子、第二子)
15,000円(第三子以降)
中学校10,000円

*児童手当には所得制限があるので、必ずこの金額が受給できるわけではありません。

②児童手当の総額

最初から最後まで受給したとしたら、一体総額でいくら受け取ることができるのでしょうか。子どもの数が1人〜3人の場合で比較してみます。子どもが3人を超えると受け取ることができる額も増えています。

支給対象年齢児童手当の総額
1人198万円
2人198万円
3人648万円

③児童手当で補える教育費の割合

先ほどの教育費の総額のうち、どれくらいの割合をこの児童手当で補うことができるのか、子どもが1人の場合で計算してみました。

種類補える割合
すべて公立24.8%(7,959,311円の内)
すべて私立8.6%(22,978,063円の内)
高校と大学だけ私立16.1%(12,256,680円の内)
*児童手当の受け取り総額は198万円で計算

すべて公立の場合は24.8%と教育費の約4分の1を児童手当で補うことができますが、すべて私立の場合は8.6%と10分の1も補うことができません。そう考えると児童手当では全然足りないので計画的な積み立てが必要です。

5.結婚前の貯金額|結婚後の貯金額

結婚前までに貯金はいくらあれば良い?結婚後の貯金額はいくらあれば良い? 将来を見越して貯蓄はしておきたいものです。結婚前に貯めておきたい金額と結婚後の目安となる貯金額をご紹介します。

①結婚前の目安となる貯金額

婚約から新婚旅行までにかかる全国平均の相場は「466.6万円」なので、折半して約230万円ずつ貯めることをおすすめしますが、結婚する前に貯めておきたい金額は年齢や男女によっても異なります。

ちなみに、初婚の平均結婚年齢は男性が31歳、女性は29歳となっています。(参考:人口動態調査2017年)

これを基にした男性と女性の全国の平均貯金額は次の通りです。30歳未満の男性は164万円で、女性は144万円が全国の平均貯蓄額でした。30歳代の場合は男性が520万円、女性は472万円です。

総務省統計局 男女、年齢別貯蓄の状況出典:総務省統計局 男女、年齢別貯蓄の状況

結婚前までには男性は150万円〜220万円、女性は140万円〜220万円は貯めておきたいものです。

②結婚後の目安となる貯金額

結婚後、収入の何割を目安に日頃から貯金していけば良いのか、その現実的な数値はこちらです。

家庭のケース収入に対する貯金の割合
子供がいる専業主婦家庭10%
子供がいない専業主婦家庭15%~20%
共働き世帯20%以上

出典:目安は手取りの1~2割?お金の貯め方、理想と現実

「子供がいない専業主婦家庭」と「共働き世帯」は毎月収入の2割を目安に貯金していくと、いざというときのため、そして老後のために良いでしょう。「子供がいる専業主婦家庭」は養育費などもかかり、そこまで貯金するのは難しいので1割が目安です。

この数値を基に、収入別の毎月の貯金額の目安を見てみましょう。共働きの方もいると思うので、月の収入の合計が20万円~100万円の場合の貯金額を出しています。

月の収入5%を貯金10%を貯金15%を貯金20%を貯金
20万円1万円2万円3万円4万円
30万円1.5万円3万円4.5万円6万円
40万円2万円4万円6万円8万円
50万円2.5万円5万円7.5万円10万円
60万円3万円6万円9万円12万円
70万円3.5万円7万円10.5万円14万円
80万円4万円8万円12万円16万円
90万円4.5万円9万円13.5万円18万円
100万円5万円10万円15万円20万円

家庭の収入と照らし合わせ、貯金できる金額を毎月貯めていきましょう。

6.理想的な家計費の支出の割合

家計費の理想割合を5つのケースに分けてご紹介します。あなたが当てはまるケースの割合を1つの参考として、収入をやりくりしてみてください。

出典 ハピスマ大学

ケース1 一人暮らし単身者

一人暮らしの女性

一人暮らし単身者の家計費の理想割合です。

内訳収入に対する理想割合
食費18%
住居費28%
水道光熱費6%
通信費6%
保険料4%
趣味・娯楽費4%
貯蓄17%
家へ0%
その他6%
日用雑貨3%
交際費5%
被服費3%

ケース2 親と同居の単身者

親と同居の単身者

親と同居の単身者の家計費の理想割合です。

内訳収入に対する理想割合
食費15%
住居費0%
水道光熱費0%
通信費5%
保険料4%
趣味・娯楽費4%
貯蓄35%
家へ20%
その他5%
日用雑貨2%
交際費5%
被服費4%

ケース3 夫婦2人

夫婦2人

夫婦2人の家計費の理想割合です。

内訳収入に対する理想割合
食費15%
住居費25%
水道光熱費5%
通信費6%
小遣い12%
保険料4%
趣味・娯楽費3%
貯蓄20%
その他3%
日用雑貨2%
交際費2%
被服費3%

ケース4 夫婦2人と小学生以下の子ども

日本の家族

夫婦2人と小学生以下の子どもがいる場合の家計費の理想割合です。

内訳収入に対する理想割合
食費14%
住居費25%
水道光熱費6%
通信費5%
小遣い10%
教育費10%
保険料6%
趣味・娯楽費2%
貯蓄12%
その他3%
日用雑貨2%
交際費2%
被服費3%

ケース5 夫婦2人と中・高生の子ども

中学生の子供と母親

夫婦2人と中・高生の子どもがいる場合の家計費の理想割合です。

内訳収入に対する理想割合
食費15%
住居費25%
水道光熱費6%
通信費6%
小遣い10%
教育費12%
保険料6%
趣味・娯楽費2%
貯蓄8%
その他3%
日用雑貨2%
交際費2%
被服費3%

7.生活費の割合の基礎知識|項目別

家賃や水道光熱費、生命保険、変動費はどのくらいに抑えるのがベストなのか、その基礎知識をご紹介します。

①家賃の割合

家賃

「家賃は収入の3分の1に抑えるのが良い」と今でもよく耳にします。

好景気の頃は収入の30%でよかったでしょうが、平均年収が下がっている今、家賃が収入の30%だと生活がかなり圧迫してしまいます。現在では収入の25%抑えるようにすると良いそうです。

収入の25%に抑えたときの家賃の目安は次の通りです。

月収家賃の目安
20万円5万円
30万円7.5万円
40万円10万円
50万円12.5万円

最近では収入の25%でも家賃で生活が圧迫されてしまうため、収入の20%以下に家賃を抑えたい方も多いようです。収入の20%に抑えたときの家賃の目安はこちらです。

月収家賃の目安
20万円4万円
30万円6万円
40万円8万円
50万円10万円

首都圏のように大都市圏の場合、この家賃で抑えるのはかなり難しいと思いますが、シェアハウスに住んで光熱費込で家賃3万円以下にしている方も増えてきています。

ちなみに、住宅を購入した場合、ローン返済額は年収の2割が基本になるようです。家賃にしろ住宅ローンにしろ、収入の2割以内に抑えると生活にゆとりが持てるようです。

出典:住まいのお役立ち情報【HOME’S】

②水道光熱費の割合

水道光熱費

生活する上で必要不可欠な水道光熱費、理想は収入の6%に抑えると良いそうです。収入別の水道光熱費の目安は次の通り。

月収水道光熱費の目安
20万円1.2万円
30万円1.8万円
40万円2.4万円
50万円3万円

世帯数や住んでいる地域によって変動はありますが、この金額を目安に水道光熱費を考えると良いでしょう。

出典:初心者でもできる節約術

③生命保険料の割合

保険会社の女性

生命保険料は収入の5%未満にするのが理想です。一昔前は収入の10%と言われていましたが、10%も毎月支払っていると生活費を圧迫するだけでなく、なかなか貯金することができません。

高くても5%未満、つまり4%に抑えるようにしましょう。4%に抑えたときの生命保険料の目安は次の通りです。

月収生命保険料の目安
20万円0.8万円
30万円1.2万円
40万円1.6万円
50万円2万円

④変動費の割合

旅行している女性

変動費とは食費や交際費、娯楽費や旅行費などがあたります。節約でかなり抑えることが可能ですが、3割以内に抑えると良いようです。30%に抑えたときの変動費の目安は次の通り。

月収生命保険料の目安
20万円6万円
30万円9万円
40万円12万円
50万円15万円

この金額以内で抑えると生活も圧迫されませんし、貯金も順調にしていくことができます。

8.結婚後の家計管理の実態

結婚後のお金の管理は夫婦でしっかり話し合って決めるのが結婚生活で上手くいく秘訣です。独身時代のお財布事情は個人のものでしたが、家族になるわけなので生活にかかるお金を計画的に管理する必要があります。

一般的な家計管理は妻が管理、夫が管理、共用口座で管理の順に多くなっています。

結婚生活の家計管理

出典:夫婦のマネー事情と夫婦円満投資に関する調査2016

第1位 妻が全て管理|58.5%

お金のやりくりをしている主婦

奥さんがやりくり上手、もしくは旦那さんがお金の管理が苦手な家庭は、奥さんが収入、支出、貯蓄まで全て管理しています。この場合、夫がお小遣いの金額に対して不満が生じる可能性があるので、お互いの信頼関係が重要になってきます。

第2位 夫が全て管理|26.3%

家計管理する旦那さん

旦那さんが「自分の財布は自分で握りたい」家庭は、旦那さんが毎月決めたお金を生活費に入れて管理しています。特に奥さんが専業主婦の場合に多いです。

毎月渡されるお金でやりくりするので、無駄な出費を減らせることがメリットです。浮いたお金をへそくりとして貯蓄することもでき、節約するモチベーションも上がります。

デメリットは旦那さんから渡される金額が毎月変動したり、渡されない月もあることです。例えば家族構成が3人の場合は月々12万円、ボーナス月は20万円のように、あらかじめ渡してもらう金額は決めておくようにしましょう。

第3位 共同口座で管理|26.3%

仲の良い夫婦

代表的な管理方法は、お互いの給与全てを共同口座に入れ、そこから生活費を出していくやり方です。お互い自由にお金を使うことができるので、お金を使いたい時のルールをあらかじめ決めておくことが大切です。

夫婦で収入・支出が把握できますし、お互いのお金だと意識するので無駄遣いがなくなるメリットもあります。

共用口座で生活していくと、共に生活を送っている実感がどんどん湧いてきます。我慢や不満も増えることもありますが、それもまた夫婦の姿ではないでしょうか。将来を考え、黒字の月は貯蓄に回したりして夫婦生活の喜びも感じられるでしょう。

9.まとめ

結婚費用や子どもにかかってくるお金の具体的な金額と、どれくらいの割合でお金を使っていけば良いのかがわかると、今後どのようにやりくりしていけば良いのかが見えてきます。

ぜひ参考にしていただき、今後の人生に役立てていただけたら嬉しいです。

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