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知って得する結婚してからかかるお金の新常識|総集編

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結婚 お金

「結婚費用もそうだけど、子どもを立派に自立させるまで一体どれくらいのお金がかかるんだろう。」

結婚費用や養育費などが気にはなっているけど、実際にはいくら必要になってくるのか、その明確な金額を知っている人は案外少ないのではないかと思います。

このような知識は知っておいて絶対に損はありません。必要になるお金がわかれば、今から今後の人生に向けて準備をしていくことができるからです。

そこでこの記事では、結婚費用や子どもにかかる費用、貯金金額の目安などについて、具体的な数字を出して詳しくまとめてみました。

1.結婚にかかる費用

結婚式は出て行くお金があったり、入って来るお金があったりと、実際にはいくらくらいの費用がかかるのでしょうか。それぞれをわかりやすくまとめてみました。

結婚にかかる費用

その1 結婚費用の全国平均

婚約から新婚旅行までにかかる全国平均の相場は、444.2万円のようです。

結婚費用の全国平均 444.2万円

地域によって結婚式の風習は異なりますが、北海道以外は400万円以上かかると考えて良いでしょう。以下が地域別の平均です。

北海道 275.9万円
福島 463.4万円
首都圏 454.0万円
東海 460.8万円
関西 454.1万円
岡山・広島・山口 405.6万円
九州 443.6万円

その2 結婚で出て行くお金

結婚で出て行くお金

婚約や挙式・披露宴、新婚旅行などでかかるお金を調べてみました。

「実際に婚約関係の行事をした人」「実際に挙式・披露宴をした人」「実際に新婚旅行をした人」のそれぞれの平均のため、結婚費用の全国平均と合計金額は異なります。

婚約(結納、顔合わせ、婚約指輪等) 50.6万円
挙式・披露宴(結婚指輪含む) 365.3万円
新婚旅行(お土産含む) 66.6万円
合計 482.5万円

婚約で思ったよりもお金がかかっていますが、そのほとんどは婚約指輪のようです。婚約指輪を買わない場合は、その分費用を抑えることができますが、お嫁さんの説得が必要でしょう。

出典 親こころゼクシィ「今どき結婚式の基礎知識 「結婚式の『お金』マナー集」 結婚費用の項目と相場」

 

その3 結婚で入ってくるお金

結婚で入ってくるお金

結婚で入ってくるお金は主にご祝儀と親・親族からの援助があり、その平均はこちらです。

ご祝儀 226.3万円
親・親族からの援助 182.8万円
合計 409.1万円

親・親族からの援助がかなり大きいですが、親・親族からの結婚資金援助に関する全国調査では、75.1%の人が「あった」と答えているそうなので、4人に3人は援助を受けていることになります。

出典 親こころゼクシィ「今どき結婚式の基礎知識 「結婚式の『お金』マナー集」 結婚費用とご祝儀・親の援助」 結婚費用の項目と相場」

その4 新生活にかかる費用

新生活

結婚することでかかる費用は単純に結婚費用だけではありません。新婚生活が始まるわけですから、そのために引っ越しをしたり、家電や家具を買ったりとお金がかかってきます。

調べてみたところ、新生活にかかる費用の全国平均は78.1万円となっています。

新生活にかかる費用 78.1万円

新生活費用の内訳

「インテリア・家具」「家電製品」「賃貸住宅への入居」の3つにかかる費用の平均は以下の通り。それぞれの購入者(利用者)の平均になりますので、新生活にかかる費用の全国平均とは金額が異なります。

インテリア・家具 44.6万円
家電製品 36.9万円
賃貸住宅への入居 34.3万円
合計 115.8万円

マイホーム購入

新居を賃貸ではなく、マイホーム購入で考えている人もいると思いますが、マイホームの購入金額で最も多いのは「2,501〜3,000万円」となっています。

最も多いマイホームの購入金額  2,501〜3,000万円

マイホーム購入の場合は、住宅ローンの頭金や諸経費でお金がかかってきますので、購入する物件価格の3割は、購入時に用意できていると良いそうです。

出典 引越し侍「マイホームの購入金額は?気になる『世帯年収』ごとの平均金額も大公開!」

その5 結婚費用の差分

結婚費用の差分

結婚で出て行くお金と結婚で入ってくるお金、新生活にかかる費用の平均から考えると、単純に結婚費用だけだと151万5千円は別に用意しておく必要があることがわかります。

結婚で出て行くお金の平均 -482.5万円
結婚で入ってくるお金の平均 +409.1万円
新生活にかかる費用の平均 -78.1万円
合計 -151.5万円

ちなみに、結婚のための貯蓄額の平均は全国平均で298.4万円となっています。

結婚のための貯蓄額平均 298.4万円

どれくらいの規模で結婚式をあげるのか。どんな新婚旅行をしたいのか。そして、どのような新生活を送るのかによってかかってくる金額は異なりますが、結婚のためにある程度は貯金しておいたほうが良いことがわかります。

2.子どもにかかる費用

子どもを社会的に自立させるまで、養育費と教育費は全部でいくらくらいかかるのか、その目安をまとめました。

子供にかかる費用

その1 養育費

子どもが22歳になり、社会的に自立するまでにかかる養育費の平均は次のとおりです。

出産・育児費用 91万円
食費 671万円
衣料費 141万円
お小遣い 451万円
保健医療・理容美容費 193万円
子どもの私的所有物 93万円
合計 1,640万円

兄弟の有無や住居形態によってかかる養育費は異なってきますが、平均すると合計で約1,640万円かかることになります。養育費を実際に調べたのは初めてなので、この金額を見ると親に感謝です。

その2 教育費

子どもにかかる教育費について、幼稚園、小学校、中学校、大学に分けてお伝えします。教育費は公立と私立でかなり差が出ますので、そちらも分けて比較していきます。

幼稚園

幼稚園

公立幼稚園と私立幼稚園にそれぞれ3年間通った時の教育費の比較です。

公立幼稚園 634,881円
私立幼稚園 1,492,823円

公立と私立では857,942円の差が出ていて、その差は約2.4倍です。年間で考えると公立は約21万円、私立だと約49万円となります。

小学校

小学校

公立小学校と私立小学校にそれぞれ6年間通った時の教育費の比較です。

公立小学校 1,924,383円
私立小学校 9,215,345円

公立と私立では7,290,962円の差が出ていて、その差は約4.8倍です。小学校ともなると、700万円以上の差が出ているので驚きです。

年間で考えると公立は約64万円、私立だと約153万円となります。

中学校

中学校

公立中学校と私立中学校にそれぞれ3年間通った時の教育費の比較です。

公立中学校 1,444,824円
私立中学校 4,017,303円

公立と私立では2,572,479円の差が出ていて、その差は約2.8倍です。小学校よりは差はないですが、やはり私立はお金がかかることがわかります。

年間で考えると公立は約48万円、私立だと約134万円となります。

高等学校(全日制)

高校

公立高校と私立高校にそれぞれ3年間通った時の教育費の比較です。

公立高校 1,226,823円
私立高校 2,973,792円

公立と私立では2,572,479円の差が出ていて、その差は約2.4倍です。年間で考えると公立は約41万円、私立だと約99万円となります。

出典 文部科学省 平成26年度子供の学習費調査

大学

大学

国立大学、公立大学、私立大学にそれぞれ4年間通った時の教育費の比較です。

国立大学 2,694,800円
公立大学 2,728,400円
私立大学 5,278,800円

最も安い国立と最も高い私立で比べると2,584,000円の差が出ていて、その差は約1.9倍です。年間で考えると国立は約67万円、公立は約68万円、私立だと約132万円となります。

出典 独立行政法人日本学生支援機構(JASSO) 平成24年度学生生活調査

公立と私立の比較

今までのデータをもとに、幼稚園から大学卒業まですべて公立に通った場合とすべて私立に通った場合では、教育費にどれくらいの差が出るのか比較してみました。高校と大学は私立に行く方も多いと思いますので、そちらも掲載しています。

すべて公立 7,959,311円
すべて私立 22,978,063円
高校と大学だけ私立 12,256,680円

すべて公立の場合は約796万円、すべて私立の場合は約2,298万円と約2.9倍の差が出ています。こうして比較すると、私立の場合はかなりの教育費がかかることがわかります。

児童手当

児童手当

0歳から中学校を卒業するまで受給することができる、児童手当についても記載しておきます。児童手当は次の通りです。年齢や子どもの数によって受給できる額は違います。

支給対象年齢 支給額(一月あたり)
0歳〜3歳未満 15,000円
3歳〜0小学校修了前 10,000円(第一子、第二子)

15,000円(第三子以降)

中学校 10,000円 10,000円

*児童手当には所得制限がありますので、必ずこの金額が受給できるというわけではありません。

最初から最後まで受給したとしたら、一体総額でいくら受け取ることができるのでしょうか?子どもの数が1人〜3人の場合で比較してみます。

子どもの数 児童手当の総額
1人 198万円
2人 198万円
3人 648万円

子どもが3人を超えると受け取ることができる額も増えています。

先ほどの教育費の総額のうち、どれくらいの割合をこの児童手当で補うことができるのか、子どもが1人の場合で計算してみました。

すべて公立 24.8%(7,959,311円の内)
すべて私立 8.6%(22,978,063円の内)
高校と大学だけ私立 16.1%(12,256,680円の内)

*児童手当の受け取り総額は198万円で計算

すべて公立の場合は24.8%と、教育費の約4分の1を児童手当で補うことができますが、すべて私立の場合は8.6%と10分の1も補うことができません。そう考えると児童手当では全然足りませんので、計画的な積み立てが必要ですね。

3.貯金

貯金

収入のどれくらいを目安に日頃から貯金していけば良いのか、その現実的な目安はこちらです。

子どものいる専業主婦家庭 10%
子どものいない専業主婦家庭 15%~20%
共働き世帯 20% 20%以上
実家で暮らすシングル 20%以上
一人暮らし 5%~10%

出典 目安は手取りの1~2割?お金の貯め方、理想と現実

「子どものいない専業主婦家庭」と「共働き世帯」、あと「実家で暮らすシングル」は、毎月収入の2割を目安に貯金。それ以外は1割を目安に貯金していくと、いざというときのため、そして老後のために良いでしょう。

収入別の毎月の貯金額はこちらです。共働きの方もいると思いますので、収入の合計が20万円〜100万円の場合の貯金額を出しています。

収入 / 割合 5% 10% 15% 20%
20万円 1万円 2万円 3万円 4万円
30万円 1.5万円 3万円 4.5万円 6万円
40万円 2万円 4万円 6万円 8万円
50万円 2.5万円 5万円 7.5万円 10万円
60万円 3万円 6万円 9万円 12万円
70万円 3.5万円 7万円 10.5万円 14万円
70万円 4万円 8万円 12万円 16万円
90万円 4.5万円 9万円 13.5万円 18万円
100万円 5万円 10万円 15万円 20万円

4.家賃の割合

家賃
「家賃は収入の3分の1に抑えるのが良い」と今でもよく耳にします。

好景気の頃は収入の30%でよかったでしょうが、平均年収が下がっている今、家賃が収入の30%だと生活がかなり圧迫してしまいます。

そのため、現在では収入の25%抑えるようにすると良いそうです。

その1 収入の25%に抑えたときの家賃

収入の25%に抑えたときの家賃の目安は以下の通りです。

月収 家賃の目安
20万円 5万円
30万円 7.5万円
40万円 10万円
50万円 12.5万円

その2 収入の20%に抑えたときの家賃

最近では収入の25%でも家賃で生活が圧迫されてしまうため、収入の20%以下に家賃を抑えたいという方も多いようです。収入の20%に抑えたときの家賃の目安は以下の通り。

月収 家賃の目安
20万円 4万円
30万円 6万円
40万円 8万円
50万円 10万円

首都圏のように大都市圏の場合は、この家賃で抑えるのはかなり難しいと思いますが、シェアハウスに住んで家賃を光熱費込で3万円以下にしている方も増えてきています。

その3 住宅ローンの割合

住宅を購入した場合、ローン返済額は年収の2割が基本になるようです。家賃にしろ、住宅ローンにしろ、収入の2割以内に抑えると生活にゆとりが持てるようですね。

出典 住まいのお役立ち情報【HOME’S】

5.水道光熱費の割合

光熱費
生活する上で必要不可欠な水道光熱費、理想は収入の6%に抑えると良いそうです。収入別の水道光熱費の目安は以下の通り。

月収 水道光熱費の目安
20万円 1.2万円
30万円 1.8万円
40万円 2.4万円
50万円 3万円

世帯数や住んでいる地域によって変動はありますが、この金額を目安に水道光熱費を考えると良いでしょう。

水道光熱費の節約方法は以下の記事で詳しくまとめています。貯金額を増やすことができますので、合わせて確認してみてください。

水道代の節約方法
>> 「【保存版】水道代を無理なく節約する賢い節水方法まとめ

電気代の節約方法
>> 「誰でも簡単!電気代を無理なく大幅に節約できる8個の方法」

ガス代の節約方法
>> 「今日からできるガス代8個の節約術と浪費する3つの瞬間

出典 初心者でもできる節約術

6.生命保険の割合

生命保険
生命保険料は収入の5%未満にするのが理想です。

一昔前は収入の10%と言われていることもありましたが、10%も毎月支払っていると生活費を圧迫するだけでなく、なかなか貯金することもできません。

高くても5%未満、つまり4%に抑えるようにしましょう。4%に抑えたときの生命保険料の目安は以下の通りです。

月収 生命保険料の目安
20万円 0.8万円
30万円 1.2万円
40万円 1.6万円
50万円 2万円

7.変動費の割合

変動費とは、食費や交際費、娯楽費や旅行費などがあたります。こちらは節約などでかなり抑えることが可能ですが、3割以内に抑えると良いようです。

レジャー費

30%に抑えたときの変動費の目安は以下の通り。

月収 変動費の目安
20万円 6万円
30万円 9万円
40万円 12万円
50万円 15万円

この目安の金額以内で抑えることができると、生活も圧迫されませんし、貯金も順調にしていくことができます。

8.家計費すべての理想割合

家計費すべて

家計費の理想割合を5つのケースに分けてご紹介します。あなたが当てはまるケースの割合も1つの参考として、収入をやりくりしてみてください。

出典 ハピスマ大学

その1 一人暮らし単身者

一人暮らし単身者の家計費の理想割合です。

食費 18%
住居費 28%
水道光熱費 6%
通信費 6%
保険料 4%
趣味・娯楽費 4%
貯蓄 17%
家へ 0%
その他 6%
日用雑貨 3%
交際費 5%
被服費 3%

その2 親と同居の単身者

親と同居の単身者の家計費の理想割合です。

食費 15%
住居費 0%
水道光熱費 0%
通信費 5%
保険料 4%
趣味・娯楽費 4%
貯蓄 35%
家へ 20%
その他 5%
日用雑貨 2%
交際費 5%
被服費 4%

その3 夫婦2人

夫婦2人の家計費の理想割合です。

食費 15%
住居費 25%
水道光熱費 5%
通信費 6%
小遣い 12%
保険料 4%
趣味・娯楽費 3%
貯蓄 20%
その他 3%
日用雑貨 2%
交際費 2%
被服費 3%

その4 夫婦2人と小学生以下の子ども

夫婦2人と小学生以下の子どもがいる場合の家計費の理想割合です。

食費 14%
住居費 25%
水道光熱費 6%
通信費 5%
小遣い 10%
教育費 10%
保険料 6%
趣味・娯楽費 2%
貯蓄 12%
その他 3%
日用雑貨 2%
交際費 2%
被服費 3%

その5 夫婦2人と中・高生の子ども

夫婦2人と中・高生の子どもがいる場合の家計費の理想割合です。

食費 15%
住居費 25%
水道光熱費 6%
通信費 6%
小遣い 10%
教育費 12%
保険料 6%
趣味・娯楽費 2%
貯蓄 8%
その他 3%
日用雑貨 2%
交際費 2%
被服費 3%

9.まとめ

結婚費用や子どもにかかってくるお金の具体的な金額と、どれくらいの割合でお金を使っていけば良いのかがわかると、今後どのようにやりくりしていけば良いのかが見えてきます。

ぜひ参考にしていただき、今後の人生に役立てていただけたら嬉しいです。

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